2010年02月24日

<糖尿病>働き盛り調査…治療と仕事両立探る 5千社対象(毎日新聞)

 働き盛りのサラリーマンの糖尿病対策の実態を調べるため、独立行政法人「労働者健康福祉機構」が国内企業を対象とした初の調査を実施する。糖尿病患者の多くは、30〜40代で血糖値が上昇し、発症するとされる。しかし、働いている人は仕事が忙しいなどで、治療の継続が難しく悪化させがちだ。同機構は、働く糖尿病患者・予備群の治療や勤務の実態を明らかにし、就労と治療の両立を実現する職場ガイドライン作成を目指す。

 調査では、糖尿病の治療や予防対策が必要な社員数、治療実績や検査値の推移の把握状況、勤務形態などを尋ねる。来月下旬ごろから東証、大証、名証の1、2部上場企業約5000社に調査票を配布、続いて中小企業約1万社にも広げる。

 軽い糖尿病や予備群は自覚症状がなく、治療の継続が難しい。一方、多くの企業は、健康診断で異常値が見つかっても受診を促すだけで、通院状況や血糖値の推移までは把握していないという。

 調査の計画に携わった堀田饒(にぎし)・中部労災病院長は「調査で実態を把握し、治療と仕事が両立できる職場環境づくりを提言したい」と話す。【永山悦子】

 ◇国内の糖尿病患者

 07年の厚生労働省の国民健康・栄養調査によると、患者は約890万人、血糖値が異常値ではないものの正常値を上回る予備群が約1320万人となり、患者と予備群で計約2210万人、10年前の1.6倍に達した。

【関連ニュース】
<写真特集>世界糖尿病デー 各地でブルーライトアップ
<特集>糖尿病講座
社説:メタボ健診 科学根拠に制度見直せ
糖尿病:中年の3人に1人誤解「肥満でないからならない」
メタボ健診:腹囲基準根拠ゆらぐ 3万人データ解析で

「MOTアニュアル」 若手10人が彩る「装飾」 東京都現代美術館で開催中(産経新聞)
水俣病患者会の23人が提訴へ(産経新聞)
<介助犬>役割や現状訴えるパネル展始まる 東京・千代田区(毎日新聞)
首相動静(2月19日)(時事通信)
<金賢姫元死刑囚>中井公安委員長、特例入国を要請(毎日新聞)
posted by ニイヤマ タツオ at 16:54| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

広告


この広告は60日以上更新がないブログに表示がされております。

以下のいずれかの方法で非表示にすることが可能です。

・記事の投稿、編集をおこなう
・マイブログの【設定】 > 【広告設定】 より、「60日間更新が無い場合」 の 「広告を表示しない」にチェックを入れて保存する。


×

この広告は1年以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。